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最先端技術ニュース・2017/ 12~1
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最先端技術ニュース・2017/12~1
このプロジェクトは本来、国の予算でやるベキ!
2017・12・29 (1/3ページ) WIRED
産経ニュース 雷から「反物質」が生成されるメカニズム、ついに解明へ 京都大学の研究チームが発表
「記事内容」
自然界にはほとんど存在しないと考えられていた「反物質」が、雷という身近な自然現象によって大量に生まれている--。
そのメカニズムが、京都大学の研究チームによって世界で初めて解明された。
地球上には、絶えず宇宙から高エネルギーの放射線が降り注いでいる。
宇宙線と呼ばれるこれらの放射線は、超新星の残骸やブラックホール、そして中性子星が「加速器」の役割を果たし、高エネルギーの電子や陽子を生み出した結果と考えられている。
近年の観測では、こういった粒子の加速現象が、非常に身近な「雷」や「雷雲」で発生し、同様に高エネルギーの放射線(ガンマ線)を生み出していることが明らかになっていた
しかし、粒子がどのようにして加速されるのか、そして発生したガンマ線が大気中でどのような反応を起こすのかは、十分に解明されていなかった。
こうした課題に取り組んだのが、京都大学の榎戸輝揚特定准教授が率いる研究チームだ。
彼らは2015年、雷や雷雲から放出されるガンマ線の謎を解明するため、学術系クラウドファンディングサイト「academist」を通じて民間から研究資金を募集した
この「雷雲プロジェクト」は見事に目標金額を上回り、研究チームはガンマ線検出のための放射線測定装置の試作をスタート。
現在では10台以上が、石川県金沢市、小松市、新潟県柏崎市に設置されている。
  「冬の北陸の日本海沿岸には毎年、強力な雷雲が押し寄せ、世界的にも数少ない恵まれた雷の観測場所になります」と、研究チームは説明している
  雷が引き金となった3つのガンマ線発生源
研究チームは、17年2月6日に柏崎市に設置された4台の測定器により、雷由来の強力な放射線を検出した。
彼らは最初に、落雷の瞬間に非常に強いガンマ線を確認。
次に、落雷から約50ミリ秒ほど続く「ショートバースト」ガンマ線を検出した。
さらに、電子とその反物質(反粒子)である陽電子が衝突して放出される「電子・陽電子の対消滅」ガンマ線を落雷から約1分にわたって検出した。
これらの観測結果について、研究チームは3つのガンマ線発生プロセスを以下のように説明している。
まず、落雷による「強力なガンマ線」が大気中の窒素14Nの原子核にぶつかり、中性子を1個外に弾き飛ばす。
光核反応と呼ばれるこのプロセスの結果、弾き飛ばされた中性子と、中性子がひとつ減った窒素の放射性同位体である窒素同位体13Nが生成される。
次に大気中の窒素14Nが、弾き飛ばされた中性子を吸収することで窒素同位体15Nに変化する。
そして窒素同位体15Nは、中性子を吸収した際の余剰なエネルギーを、「ショートバースト」ガンマ線(脱励起ガンマ線)として放出する。
光核反応で生成された窒素同位体13Nは不安定なため、ベータプラス崩壊を起こし、原子核の陽子1個が中性子に変わる。
その結果、炭素13C、ニュートリノ、陽電子(反物質)が発生。
この反物質が大気中の電子と衝突することで対消滅し、「電子・陽電子対消滅」ガンマ線を放出する。
  「観測可能なほど大量の中性子や陽電子が雷で生成されているというのは、大変な驚きでした」と語るのは、今回の研究で検出装置の制作やデータ解析で中心となった、東京大学大学院の和田有希氏だ。
  「地上には宇宙線などの環境放射線が常に存在しており、われわれの高感度な検出器でも、陽電子が少量生成されたくらいではその存在を観測できないのです」
自然界にはほとんど存在しないと考えられていた反物質は、今回の研究により、雷という身近な自然現象によって大量に生まれていることが確認された。
そして「電子・陽電子対消滅」ガンマ線を含むこれら一連の現象は、雷を引き金とした光核反応として説明できることが、世界で初めて観測的に解明されたのだ。
一方で、光核反応や反物質の生成のきっかけとなる、最初の「落雷による強力なガンマ線」はどのような仕組みで起こるのかはよくわかっていないという。
これについて、榎戸教授は次のように推測している。
  「このメカニズムは完全には解明されていませんが、雷の放電時に強い電場で電子が光速近くまで加速され、大気にぶつかって放出される制動放射ガンマ線と考えられています」 
  市民からの研究費サポートによりオープンサイエンスへ
一般市民からサポートを得たこれら一連の研究内容は、学術誌『Nature』に掲載されている。
なお、日本語版の詳細にはプレスリリースからアクセスできる。
今回の「雷雲プロジェクト」は、市民参加型の科学プロジェクトとして観測データが公開されている。
彼らは今後、観測拠点の拡大やデータ解析などで市民の協力を得るために、「サイエンス・ミートアップ」などの勉強会を通じて連携の強化をはかっていく予定だという。
自己修復ガラス!
2017・12・18
産経ニュース 割れても直る“自己修復ガラス”、東大が開発
「記事内容」
東京大学大学院の研究グループが、世界初の自己修復ガラスを開発した。
室温で破断面を押し付けておくと修復し、再利用が可能になる初のガラス素材。
持続可能な社会への貢献が期待されるという。
窓ガラスは割れると加熱溶融しない限り再利用できないが、ゴムやゲルのような柔らかい材料の一部は人の組織のように自己修復することが10年ほど前から報告されている。
これらの材料は小分子が1次元に長くつながった高分子物質で、組織内部では活発に熱運動しており、破断面同士を押しつけていると高分子鎖が相互貫入して絡み合い組織を再生する。
ガラスのような固い材料を構成している高分子鎖は熱運動が著しく遅く、組織を再構築できないが、研究グループは
  「ポリエーテルチオ尿素」と呼ばれる高分子材料を研究する過程で、この材料が固くさらさらした手触りの表面をしていながら、破断面を互いに押しつけていると融合する性質を持っていることに気付いた。
修復能を評価したところ、室温における数時間の圧着で機械的強度が損傷前と同等の値にまで回復したという。
類似した構造を持つ複数種の高分子物質を合成し、分子設計次第ではガラス状態の固い高分子材料までも自己修復できると分かった。
  「ガラス状態にある固い高分子材料までもが自己修復できる。この“非常識”を世界で初めて可能にした意義は大きく、持続可能な社会への貢献が期待される」としている。
論文は「Science」オンライン版の12月14日号に掲載された。
エイリアン発見!
2017・12・18 (1/2ページ) WIRED
産経ニュース もしかしてエイリアン? 国際宇宙ステーションの外で微生物を発見
「記事内容」
国際宇宙ステーションの表面でロシア宇宙飛行士らが採集した標本から、モジュールの打ち上げ前には存在しなかった微生物が検出された。
どうやら宇宙からやってきたようだが--それは本当にエイリアンなのか?
事実はこうだ。
ロシアの宇宙飛行士アントン・シュカプレロフは、ロシアのイタルタス通信のインタヴューで、国際宇宙ステーション(ISS)の外部表面で採取された最新のサンプルが、モジュールの軌道投入のあとは存在していなかった微生物を含んでいると語った。
ひょっとしてわたしたちは、歴史上最も重要な発見のひとつを前にしているのだろうか? わたしたちはエイリアンを見つけたのだろうか?
あまり興奮し過ぎないようにしよう。
そうだとしたら、ニュースの大きさは全く違ったものになるだろう。
それにどんな公式ソースもいまのところ、発言に裏付けを与えていない。
とはいえ、何か奇妙なものが発見されたようだ。
しかし、それが何なのか、どのようにして起きたなのか、どこからのものなのかは正確にはわからない。
シュカプレロフは、最初の分析によると微生物が危険とは思われないこと、これが宇宙からやって来た可能性が非常に高いことを付け加えただけだ。
OK。
宇宙からやって来たということだ。
しかしどこからだろう?
ひとつの仮説は、地球外生命体が星間塵とともに旅をして、わたしたちのところまでたどり着くことができるというものだ。
星間塵は宇宙を通過する旅のなかで、天体の大気と衝突して、自らととも異星の微生物を連れて行くことがあるだろう。
  似たようなメカニズにも実現可能性
ばかげた考えに思えるかもしれない。
しかし最近、学術誌「Astrobiology」は似たようなメカニズムの実現可能性を証明する論文を掲載した。
実際のところ、この研究は反対方向からこの問題に取り組んでいる。
つまり、地球から宇宙への微生物の移動だ。
しかし、宇宙のほかの場所で同じことが起きる可能性を排除することはない。
いずれにせよ、微生物が本当にエイリアンである、つまり宇宙の地球以外の場所からやってきていると断言する前に、非常にたくさんの検証が必要だ。
そしてありうることとはいえ、可能性はほかのものよりずっと少ないと言える。
理由を見ていこう。
国際宇宙ステーションは惑星表面から330kmから435kmの高度で地球の周りを回っている。
たしかに宇宙だが、まだ地球の大気にとどまっている。
熱圏と呼ばれる層だ。
ここでは極度に希薄ではあるが、まだ空気がある。
したがって、なんらかの微生物(例えばクマムシ)が地球から熱圏に運ばれてきて、このような極限状況で生存することができるということはありえる。
ひょっとしたら、国際宇宙ステーションの表面に付着するかもしれない。
他方で、似たようなことはすでに起きた。
これも国際宇宙ステーションの外でのことだが、ロシア人たちがプランクトンの痕跡を見つけたときのことだ。
さらに指摘すべきは、国際宇宙ステーションが無菌ではないということだ。
人間や、地球を行き来する物体であふれているので、無菌であることは不可能だ。
したがって、ロシア人たちが発見した微生物が実際に他の天体からやってきた生命体で、ステーション内部との混交の結果ではないと証明するのは、実に困難なことになるだろう。
凄い!
2017・12・14
産経ニュース 南米チリの巨大望遠鏡アルマ、能力数倍に 千キロ先の1円玉を識別 30年にも次世代型へ改造 
「記事内容」
南米チリで日本や米国、欧州などが運用する電波望遠鏡「アルマ」を改造し、観測性能を数倍に高める構想が進んでいることが14日分かった。
国立天文台のチームが明らかにした。
より遠くの天体を見ることができるようにアンテナ群を巨大化し、電波の受信能力も高める。
2020年ごろから段階的に性能を上げ、30年以降に「次世代型」に生まれ変わるのを目指す。
恒星の周りのちりが集まって惑星が誕生する様子や、謎が多いブラックホールの活動を詳しく捉えることができると期待される。国立天文台の井口聖教授は
  「宇宙がどのようにして現在の姿になったかを解明したい」と話している。
アルマ望遠鏡はチリ北部の標高5千メートルに設置した66台の電波アンテナ群。
電波の特長を生かして全体で直径16キロの巨大アンテナのように働かせる仕組みだ。
次世代型ではアンテナの間隔を空けて全体の範囲を広げ、巨大アンテナの直径を30キロにする。
大気のゆらぎを補正する装置を加え、波長が短い電波をうまくキャッチできるようにすると、今の6倍近い能力が実現するという。
人の視力に例えると、現状でも500キロ離れた場所にある1円玉を判別する能力があるが、次世代型は千キロ離れても見分けられるようになる。
九大・石原達巳教授とベンチャー企業PJP Eye株式会社
2017・12・8 ユーチューブ
難問も日本人の手にかかれば…海外『こりゃすごいな』日本の技術が次世代技術を開発【海外が感動する日本の力】
「コメント」
ナシ
「投稿紹介」
ちなみに、787に搭載されていた発火炎上バッテリーが韓国製だったのは有名。
そして未だに韓国製バッテリーは改善されていない。
中性子星合体・重力波確認!
2017・11・17 ユーチューブ
こりゃぶっ飛んでるな!世界最新技術が躍進!日本人の功績も…【海外が感動する日本の力】
「コメント」
海外が感動する日本の力!海外の反応が寄せられていましたので、その一部を動画にてご紹介します。
 
※金やプラチナを生む中性子星合体!
日本人が誇れる日本の技術
2017・11・10
産経ニュース 
世界最大級の日本製マシンで掘ったトンネル、シアトルで貫通 開通前の内部をドローンで探検

「記事内容」
世界最大の直径を誇る日本メーカー製の掘削機を使った地下トンネル工事がシアトルで進められ、このほど掘削が完了した。全長2.7km近いトンネルの内部を、開通前にいち早くドローンが撮影した様子を紹介する。
つづく

→動画はこちら
驚愕・最先端技術が齎した月情報
2017・10・18 田中誠士 朝日新聞デジタル ヤフーニュース
月の地下に長さ50キロの空洞 探査機「かぐや」で判明
2017・10・11 写真掲載あり!
産経ニュース 地球を宇宙から撮影すると、こんなに美しく個性豊かに見える 日本の超小型衛星が捉えた12の風景 
(2)
「記事内容」
月の地下に、長さ約50キロに及ぶ長大な空洞があることが、日本の月探査機「かぐや」の観測データから判明した。
過去の火山活動で生じたとみられる。
宇宙航空研究開発機構(JAXA)が18日、発表した。
空洞があるのは、月の表側にある「マリウス丘」と呼ばれる領域。2009年に観測を終えたかぐやが撮影した画像に、直径と深さがそれぞれ50メートルの縦穴が写っていた。
電波を使って得た周辺の地下構造のデータを、16年から詳しく調べたところ、この縦穴から西に向かって、幅100メートルほどの空洞が約50キロにわたって続いていることがわかった。
内部は崩壊しておらず、地中の岩石などに氷や水が存在する可能性もあるという。
月では約10億年前まで大規模な火山活動があったと考えられている。
火山活動で溶岩が流れ出ると、表面は冷えて固まるが、内部は熱いまま流れ続ける。
発見された空洞は、溶岩の通り道となった「溶岩チューブ」とみられる。
将来、月の有人探査でこの空洞を基地に利用できれば、宇宙放射線や厳しい温度環境の影響を和らげることができ、氷や水を燃料などに活用できる可能性がある。
JAXA宇宙科学研究所の春山純一助教は
  「広がりが期待できる縦穴はほかにもある。将来的に基地を作るにも絶好の適地」と話している。
論文は米地球物理学連合の専門誌ジオフィジカル・リサーチ・レターズ(電子版)に掲載された。
  (2)記事をご覧あれ!
開発が進む日本が誇る新技術(ノーベル賞候補)
2017・10・10 ユーチューブ
最強の日本の技術!紙と同じ素材で鉄の5倍の強度を実現しただと!?【海外が感動する日本の力】
「コメント」
海外が感動する日本の力!海外の反応が寄せられていましたので、その一部を動画にてご紹介します。
 
※東京オリンピックで初披露!
地球環境に似ている惑星に生物が存在する可能性!
2017・9・28
産経ニュース 世界最古? カナダで39億5千万年前の生物の痕跡発見 東大准教授ら英科学誌に発表
「記事内容」
カナダで採った岩石から39億5千万年前の生物の痕跡を見つけたと、東京大の小宮剛准教授(化学古生物学)らが27日付の英科学誌ネイチャーに発表した。
約38億年前とされる最古の記録を塗り替える可能性がある。
細胞核を持たない原始的な生物だったらしい。
痕跡を見つけたのは、カナダ東部のラブラドル半島。
大昔に海だった頃、泥や炭酸カルシウムが海底に積もってできた岩の中に、炭素が豊富な直径数十分の1ミリの塊が含まれていた。
この岩の年代を調べたところ39億5千万年前だった。
小宮さんによると、天然の炭素にはごくわずかに重さの違う3種類があるが、この塊は生物の体内に特徴的な最も軽い炭素の割合が高く、かつては生物の体だったと判断した。
木が石炭になるように、死後に水素や窒素などが抜け炭素が残ったものらしい。
小宮さんらは今後、この生物がどんな元素を利用していたかを調べる。
生物の痕跡を含む岩も分析して、当時の環境を推定したいとしている。
これまでは、グリーンランド南部で見つかった38億1千万年前の生物の痕跡が最古と考えられてきた。
今年3月には、英国などの研究チームが42億~37億年前の生命痕跡を見つけたと発表するなど、最古の生物をめぐる研究が続いている。
スパコン
2017・9・23 天晴れ!
産経ニュース スパコンを超える「量子コンピューター」 超高速計算実現へ東大チームが新手法を考案

「記事内容」
スーパーコンピューターを超える膨大な量の計算を瞬時にこなす「量子コンピューター」を、最小限の回路で作る新たな手法を考案したと、東京大の古沢明教授らのチームが21日付の米物理学会誌に発表した。
量子コンピューターは世界で開発競争が繰り広げられているが、従来の手法は多数の回路が必要で、性能を高めようとすると大きくなり過ぎることが問題だった。
新手法はループ状の一つの回路を繰り返し使う方式。
機器の開発はこれからだが、小さくて済み、コスト抑制も見込めるという。
量子コンピューターによる計算は、回路の中を通す原子やイオン、光の粒(光子)といった微小な粒を利用。
これまでは数十個の粒を使った計算が限界だった。
チームは、多数の光子を連ね、ループ状の回路を繰り返し周回させる手法を考案した。
光子が回路を1周するたび、別の計算をさせるように制御する仕組みだという。
 
※シナ人or韓国朝鮮人が紛れてはいまいか?
AIの脅威に晒らされている人類!
2017・9・13 (1/3ページ)
産経ニュース 人工知能は「第2の核兵器」になるかもしれない 「自動化された戦争」を避けるためにすべきこと
「記事内容」
急速に進化した人工知能(AI)の軍事利用が現実になろうとしている。
核よりも容易に拡散するかもしれないこうした技術については、国際的に管理する仕組みが必要という提言もある。
1899年、世界の列強はオランダのハーグで、航空機の軍事利用を禁止する条約を採択した。
当時の新技術だった航空機の破壊力を恐れてのことだった。
5年後にモラトリアムの期限が切れ、間もなく航空機は第一次世界大戦の大量殺戮(さつりく)を招いた。
ワシントンにある無党派シンクタンク「新アメリカ安全保障センター(CNAS)」のフェロー、グレッグ・アレンは
  「そのあまりの強力さがゆえに人々を魅了してしまう技術は確かに存在します」と話す。
  「人工知能(AI)もそのような技術のひとつであり、世界中の軍隊が基本的には同じ結論に達しています」
アレンらは2017年7月、AIなどの最新技術が国家安全保障に及ぼす影響について、132ページにわたる報告書[PDFファイル]にまとめた。
報告書はひとつの結論として、自律ロボットのような技術が戦争や国際関係に及ぼす影響は、核兵器のそれと同等だと述べている。
報告書の発行元はハーヴァード大学ベルファー科学国際情勢センターで、米国家情報長官直轄の研究機関
  「インテリジェンス高等研究計画活動(IARPA)」の依頼を受けて作成された。
鳥のように機敏なドローン、ロボットハッカー、リアルなニセ動画をつくり出すソフトウェアなどの技術が、なぜ米軍とそのライヴァルに強大な力を与えるかを詳述している。
これらの新技術は、米国をはじめとする国々に、倫理、政治、外交上の難しい判断を迫る可能性がある。
最新技術を用いて新しい兵器を開発することと、その用途の許容範囲を判断することは、まったく別の問題だ。
報告書は米国政府に対し、国際条約によって制限すべきAIの軍事用途について検討すべきだと提言している。
つづく
 
※少しまでだが、AIはシナ共産党は悪と判断、即、シナ共産党は遮断した。
AIが人類の歴史と全ての知識を吸収した暁には人類を超えた答を出す可能性がある。
間違いなく人類の敵になり得る。
最新・石炭火力発電
2017・8・26 工場写真あり!
産経ニュース 革新的な“低炭素”石炭火力発電の開発に向けて「大崎クールジェン」実証試験はじまる!
「記事内容」
Jパワー(電源開発)と中国電力が国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の助成事業として広島県大崎上島町で行っている大崎クールジェンプロジェクトで、実証試験が始まった。
最終目標は、石炭ガス化燃料電池複合発電(IGFC※)と二酸化炭素(CO2)の分離・回収技術を組み合わせた革新的な“低炭素”石炭火力発電を実現すること。
資源をほとんど持たない日本にとって、エネルギー問題と環境問題の解決に貢献する“夢の技術”だ。
※IGFC:Integrated Coal Gasification Fuel Cell Combined Cycle
瀬戸内海のほぼ中央に位置し、山田洋次監督のヒット映画「東京家族」(2013年公開)のロケ地として知られる大崎上島町。
中国電力大崎発電所の敷地の一角(約10万平方メートル)で実証試験は行われている。
実施主体はJパワーと中国電力が共同出資する大崎クールジェン(広島県豊田郡大崎上島町、相曽健司社長)。
実証設備は、石炭ガス化炉、熱回収ボイラー、排熱回収ボイラー、ガスタービン、蒸気タービン、発電機などからなる。
石炭ガス化炉、熱回収ボイラーなどからなる石炭ガス化設備は高さ約80メートルで、ビルの20階ほどに相当する巨大な設備だ。
実証試験は3段階に分けて実施される。
第1段階では、酸素吹石炭ガス化複合発電(IGCC※)の実証試験(16~18年度)を行う。
炉内に酸素を吹き込みながら粉末状の石炭を蒸し焼きにし、一酸化炭素と水素を主成分とする可燃性ガスを生成。
それを精製した燃料ガスを燃やしてガスタービンを回し発電するとともに、ガスの排熱を回収して蒸気を発生させ、蒸気タービンでも発電する。
酸素吹ガス化炉は、従来の石炭火力発電所で利用されてきた瀝青炭と呼ばれる品位の高い石炭に加え、これまで十分利用されてきていない亜瀝青炭というより品位の低い石炭まで広く使用可能である。
 
※オーストラリアから低品位の石炭輸入計画あるが、シナが妨害工作をしないのか?
南海トラフ巨大地震が想定されている中、瀬戸内海と言え、津波を想定していない様だが・・・大丈夫なのか?

知って、ビックリ!
2017・8・26 (1/3ページ) 科学部 小野晋史 【びっくりサイエンス】
産経ニュース 野菜の鮮度を何カ月も保つ! 日本人が開発したノーベル賞級の「多孔性金属錯体」 世界が注目する驚きの性質とは
「記事内容」
日本人が生み出したノーベル賞級の成果を応用し、野菜や果物を新鮮なまま何カ月も保存したり、ガスを臓器に運んで病気を治療したりといった革新的な技術が次々と登場している。
鍵を握るのは「多孔性金属錯体(PCP)」と呼ばれる材料だ。
実用化は欧米が先行しているが、日本も京都大発のベンチャー企業を中心に追い上げている。
  2万3千種類のジャングルジム構造
PCPは「多孔性材料」の一つで、1997年に発表した京都大の北川進特別教授はノーベル賞の有力候補に挙げられている。
北川氏にやや遅れて開発に成功した米国の科学者が命名した
  「無機-有機骨格体(MOF)」とも呼ばれる。
つづく
  商業化は欧米が先行、世界で12社のベンチャー誕生
発表から20年が経過したPCPは近年、実用化に向けた動きが国内外で加速しており、既に日本や欧米、豪州などで計12社のベンチャー企業が生まれている。
昨年9月には、2012年に創業した英MOFテクノロジーズ社が世界初の商業化として、野菜や果物の鮮度を長期間保つ「TruPick」という製品の提供を始めた。
つづく
  「ガスの薬」でがん治療、京都大が実用化へ研究
PCPの母国である日本も負けてはいられない。
国内唯一のPCPベンチャーで、2015年に創業した「Atomis(アトミス)」(京都市)も今年7月にPCPの提供を開始。
20年までにエネルギーや生命科学分野での商業進出を目指す。
中略
現在はまだ動物実験の段階だが、臓器への運搬やガス放出の手法などに関する検証を重ねて5~10年後の実用化を目指している。
薬の他にもガスの分離膜や燃料電池への応用といった研究も進む。
日本の産学連携に長く携わってきた樋口氏は
  「京都大は研究レベルがとても高いが、産業応用への道は遠いままだ。しかし、ベンチャーをはじめとした民間企業、国や投資会社の資金などを活用して日本の発展につなげたい」と話す。
医療技術の発展と人間個々の寿命の関係
2017・8・20
産経ニュース がん13種類を「血液1滴で診断できる」検査法を開発 負担が少なく早期発見
「記事内容」
1滴の血液から13種類のがんの有無を同時に診断できる検査法を国立がん研究センターなどのチームが開発した。
がんが分泌する微小な物質を検出する。
  「腫瘍マーカー」を使う現在の血液検査と比べ発見率が高く、ごく初期のがんも見つけられるのが特長という。
チームはがん患者らを対象とした臨床研究を進め、数年以内に国の承認を得たい考え。
センターの落谷孝広・分野長は
  「患者の体への負担が少ない比較的安価な検査になる。早期発見できれば、より効果的な治療ができ、医療費削減にもつながる」と話している。
費用は2万円になる見込み。
腫瘍マーカー検査は、主にがん細胞が死ぬ時に出るタンパク質を検出するもので、ある程度がんが進行しないと発見が難しい上、正確性に問題がある。
チームは、がんが血中に分泌する
  「マイクロRNA」と呼ばれる物質に着目。
国立がん研究センターや国立長寿医療研究センターなどに冷凍保存されていた約4万3千人の血液を使い、乳がんや大腸がんなど13種類のがんに特徴的なマイクロRNAを調べた。
すると、それぞれのがんに2~10種類の特有のマイクロRNAがあることが判明。
分泌量の変化を調べることで、どのがんも95%程度の確率で発見できた。
13種類は胃がん、食道がん、肺がん、肝臓がん、胆道がん、膵臓(すいぞう)がん、大腸がん、卵巣がん、前立腺がん、ぼうこうがん、乳がん、肉腫、神経膠(こう)腫。
 
※人類は個々の寿命を尊重せず逆らっているが、日本政府は若者(自殺)の死を止める気配すら無く、格差社会を助長し、高齢化、高齢化と騒ぐのは何故なのか? これこそ日本の矛盾である。
驚愕・先祖返り!
2017・8・19 京都新聞
光合成遺伝子スイッチ先祖返りも 京都府立大教授ら解明
「記事内容」
京都府立大と京都府立植物園が、同園内で育てられているシダやマツなどの植物を使って光合成遺伝子の進化を調べている。遺伝子の機能をオンオフするスイッチが、植物の進化の途中で急に先祖返りする場合もあることが分かるなど、植物の命を支える光合成の仕組みの謎に迫っている。
椎名隆・府立大生命環境科学研究科教授や松谷茂・府立植物園名誉園長らの共同研究。
光合成に必要なタンパク質をつくる遺伝子は約40種類あるが、各遺伝子はタンパク質の作製を指示するプロモーターと呼ばれるスイッチを持っている。
このスイッチの構造は4億8千万年前に植物が陸上に進出してから基本的に変わっていないが、光エネルギーを化学エネルギーに変換するタンパク質をつくる遺伝子「psbD」だけはスイッチが変化したことが分かっており、研究ではこの変化の過程を調べることにした。
椎名教授らは、植物園内などの18種類についてpsbDのスイッチの構造を解析した。
その結果、陸上進出後の初期の植物であるヒメツリガネゴケは、現在のスイッチの構造の原形を獲得しており、さらに進化した裸子植物のクロマツ、被子植物のシロイヌナズナで現在のスイッチの典型形となっていた。
一方、裸子植物の出現前に登場したシダ植物のヘラシダは、裸子・被子植物とは異なる独自の構造を持っていることや、裸子植物のグネツム属では陸上進出前の緑藻類と同じ原始形に戻っていることも分かった。
椎名教授は
  「植物は乾燥や直射日光などのストレスに耐えるように進化してきた。今後、光合成遺伝子のプロモーターの進化がストレスに対する反応とどのような関係があるか調べたい」と話している。
 ※植物に先祖返りがあれば、人類にもあるだろう。
もしや、シナ人と在日シナ人、韓国人含む朝鮮人、在日韓国朝鮮人は先祖返りしているのだろうか?
凄いぞ、職人日本人!
2017・8・17 ユーチューブ
めちゃくちゃレベルが高い日本の【とある技術】 世界シェア1位!F1でも採用!?とっておきの〇〇
「コメント」
海外が感動する日本の力!世界シェアNo.1を誇る日本の技術…ものが錆びないようにするために施す〇〇。
その技術において世界シェアNo.1を誇る日本の町工場があります。
他の追随を許さないほどパワフルな日本の町工場…それが…
日本語で考えろ!
2017・8・14 (1/3ページ) 経済本部 松村信仁 【経済インサイド】
産経ニュース 慶大が次世代交通システム構築へ意欲 リニアのライバル「ハイパーループ」
「記事抜粋」
リニア中央新幹線に代表される超高速鉄道のライバルとなる可能性がある「ハイパーループ」。
米宇宙ベンチャー、スペースXのイーロン・マスク最高経営責任者(CEO)が2013年に提唱した次世代交通システムだ。
早期実現を目指して15年に始まった学生向け技術コンペに、日本から唯一、慶応大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科(SDM)の学生が参加。
米国時間の27日、米ロサンゼルスで開かれる2次コンペに向けて準備を進めている。
  低コストで車体開発
  クリーンエネ実現 ※最初から考えるな!
中略
慶応SDMの西村秀和教授は
  「日々の研究の成果と価値を社会に還元すべく、将来の交通を担えるような新たなシステムを構築したい」と意欲を語った。
高層ビル群を縫うように敷設されたチューブ状のトンネルを乗り物が走る-。
数十年前のSFの世界が、日本の技術で実現するかもしれない。
  ハイパーループ 
イーロン・マスク氏が提唱した次世代交通システム。
鉄製のチューブ状トンネル内を100分の1気圧まで減圧した真空状態にして磁力でポッド(車体)を浮上。リニアモーターで加減速し、最高速度時速1200キロを目指す。
昨年12月にトンネル掘削会社が設立、ロサンゼルス市内でトンネル掘削の準備が始まった。
流石、日本人!
2017・8・7 原田成樹 (1/3ページ) 【クローズアップ科学】
産経ニュース スパコン世界首位に国内ベンチャーが挑む「米中には負けられない」 海洋機構「暁光」来年にも
「記事内容」
日本のスーパーコンピューターの将来を光が照らしている。
その名も「暁光(ぎょうこう)」だ。
計算速度の世界ランキングで11月に3位に躍り出る見込みで、来年にはトップを目指す。
開発を手掛けるのはベンチャー企業。
  「米中には負けられない」と強い使命感で突き進む。
  秋に世界三位へ
  「エクサ級」で先陣

一方、日本は国家戦略として「ポスト京」の次世代スパコンを開発中だが、演算処理装置の設計変更などで運用開始は当初の20年度から1、2年遅れる見通しだ。
そこに現れたのが暁光で、能力増強により来年にもエクサ級の世界一番乗りを目指している。
ペジーコンピューティングを率いる斉藤元章社長(49)は医師で東大付属病院に勤務していた異色の経営者だ。
10年に同社を創業した。
開発を手掛けたスパコンの番付デビューは14年。独自の演算処理装置を搭載し高エネルギー加速器研究機構に設置された「Suiren(スイレン)」が369位に入った。
先進性を示す重要指標の省エネ性能では2位に輝き、米国製部品を使い2連覇していた東京工業大の「TSUBAME-KFC」を上回った。
つづく
  AIで科学牽引
中略
スパコンの回路設計はどんどん複雑化しており、次の世代を作るためにも高性能な機種が必要だ。
斉藤氏は
  「競争に遅れると、科学技術全体が二度と追いつけなくなる時代が来る」と力を込めた。
 
※日本の技術開発の基本は全て国内部品、これを貫いてこそ日本の技術である。
イギリス
2017・8・7 草下健夫
産経ニュース 「呼吸しない微生物」を発見 どのようにして生きているのか不明…生命誕生の謎に手掛かり
「記事抜粋」
呼吸する仕組みを持たず、どのようにして生きているのか分からない常識外れの微生物を発見したと海洋研究開発機構などの国際チームが発表した。
生命誕生の謎の解明につながる可能性があるという。
英科学誌電子版に発表した。
チームは米カリフォルニア州の山で、地下深部からの湧き水に含まれる微生物を採取。
ゲノム(全遺伝情報)を調べたところ、16種類の微生物は呼吸をつかさどる遺伝子がなかった。
うち4種類は体内でエネルギーを生産するための遺伝子も見当たらなかった。
これらが生命を維持する仕組みは全く分からないという。
この湧き水は、地球のマントルの成分のかんらん岩と水が反応してできた。
強いアルカリ性で酸素をほとんど含まず、生命にとって極めて厳しい環境だ。
生命が誕生した約40億年前の地球は、よく似た環境だったとされる。
過酷なこの時代に生命が生まれた理由は大きな謎で、今回の微生物が解明の手掛かりになる可能性があるという。
海洋機構の鈴木志野特任主任研究員(環境微生物学)は
  「予想外の発見で驚いた。生命を維持する未知の機能を解明したい」と話す。
太陽の表面温度が27度!
2017・8・3 ユーチューブ
【NASA】太陽は冷たい星 熱くない NASAが表面温度を測定した結果 27度 と判明
「コメント」
  ◆1998年に入って、太陽表面の温度が 低温であることをNASAの宇宙ロケットが実証したとの情報がある…
 ※太陽と地球の間は真空、昔は宇宙は真空と言われていたが、今の科学常識では真空では無いとなっている。
本当に27度だろうか?
日本人(日本語脳)・基本技術さえあれば、改良はお手の物
2017・7・23 (1/3ページ) 草下健夫 【クローズアップ科学】
産経ニュース 次世代ロケットH3、主エンジン燃焼試験始まる 欧アリアンや米スペースXにコストで挑む
「記事内容」
次世代大型ロケットH3の心臓部である第1段エンジン「LE9」の燃焼試験が始まった。
従来の開発思想を転換し、低コスト化を重視した設計が特徴だ。
大型ロケットの開発競争が世界的に進む中、独自の技術を武器に市場に挑む。
  開発は山場へ  開発は山場へ  激化する国際競争
中略
2020年代には各国の次世代機が登場し、衛星の打ち上げ業務を民間などから受注する商業打ち上げビジネスの競争が激化するのは必至だ。
JAXAの森有司計画マネージャは
  「第1段の開発思想を高性能から低コストへ大転換したのは生き残りのためだ」と明かす。
国産ロケットはH3で大型衛星を運ぶパワーと低コストを両立し、国際市場で受注を拡大できるのか。
LE9の開発の成否がその鍵を握る。
 
※嘘つき安倍総理は日本人を騙す「観光立国」と「生活費丸抱えのシナ人・韓国人の留学制度」を中止し、外国人留学生を受け入れ無い大学に技術開発研究費を投入しろ! これが日本が生き残る本来の道である。
新技術
2017・7・5
産経ニュース 水蒸気の10倍のエネルギーを発電する「超臨界CO2タービン」 米研究者が開発
「記事内容」
発電所では、タービンを回すのに水(蒸気)が使われるのが一般的だ。
だが水の代わりに二酸化炭素を使うと、30パーセント高い発電効率でエネルギーを生み出せるという論文が発表された。
米エネルギー省も期待する「超臨界CO2タービン」の可能性とは?
 
※これからが日本人の出番である。
安全保証=原油枯渇は嘘・日本は省エネ省エネと念仏を唱えているが・・・
2017・5・14 (1/3ページ) 原田成樹 【クローズアップ科学】
産経ニュース 走りながら給電、夢の新技術が始動 次世代の電気自動車
「記事抜粋」
自動車の環境規制が厳しくなる中で、ガソリン車から電気自動車(EV)へのシフトが待ったなしの状況にある。
EVの普及には課題も多いが、東大などはこれらを解消する走行中給電の技術開発に成功。
未来の自動車網が浮かび上がってきた。
  “給油”が不要
走行中給電は電車のように、走っている車両に電気を供給する仕組みのこと。
電車の場合は線路や架線を通じて給電するが、EVでは高速道路などにコイルを敷設し、この上を車両が通過するときにワイヤレスで給電する。
実現すれば自動車の発明以来、初めて“給油作業”が不要になる革新的な技術だ。
受電用のコイルは車体の底部に取り付ける方式が一般的だったが、東大の藤本博志准教授らは東洋電機製造、日本精工と共同で、車輪を支えるアームに取り付ける新方式を開発した。
路面のコイルから受電用コイルまでの距離が変動すると送電効率が落ちる。
新方式は車体の振動や荷物の重さによる変動を抑えることができ、モーターへの入力効率は90%を超えた。
車輪内部に小型モーターを装着し、車輪ごとに回転を制御する技術も融合した。
長い回転軸や歯車が不要になり、軽量化や車内空間の拡大が期待できる。
さらに、ブレーキをかけた際に生じる回生エネルギーをためる蓄電器も車輪の近くに設置し、加減速による電気の出入りを局所的に処理することで、エネルギーのロスを最小に抑えた。
藤本氏は
  「多方向に複雑に行き来する電気の回路制御が技術の要」と話す。
2025年ごろに実際の道路で実証試験を行い、30年の実用化を目指す。
  規制対応で進化  今より安価に
※嘘だろう   
中略
新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)など国の機関も後押ししており、一般道路の交差点付近や登坂車線など速度が落ちて効果的に給電できる場所から導入する構想が検討されている。
 ※原油→精製→ガソリン→車 原油→精製→発電→車
どっちが効率がいいのか? 原油埋蔵量は豊富と言われている今、反日日本政府がやる事、何故か胡散臭い!

日本にテロは起きない、停電は起きない、戦争は起きないが前提! 配電に脆弱性が生じるだろうに・・・
日本の浸透膜は既に古いのか?
2017・4・17 産経ニュース (1/2ページ)
“脅威の素材”グラフェンで海水を飲料水にすることに成功 英国の研究者チーム
「記事抜粋」
英国の研究者チームが、“脅威の素材”ともいわれる
  「グラフェン」を加工した「酸化グラフェン膜」によって海水から塩を分離して飲料水にするという成果を上げた。
世界では6億6,300万の人たちが、外部から汚染されていない“改善された水源”を利用できていない(2015年時点、ユニセフ調べ)。
写真は、干ばつによる被害が深刻化しているソマリア。
2017年4月撮影。PHOTO: REUTERS/AFLO
マンチェスター大学の研究者チームが、グラフェン--「驚異の素材」と呼ばれているのは伊達ではない--を用いて、海水を飲料水に変えることのできる膜を開発した。
これによって、清浄な水を得られる水源にアクセスできずにいる世界中の何百万人もの人々が抱える問題の解決が期待されている。
  ・「グラフェン」を知るための関連記事一覧
『Nature Nanotechnology』誌で発表された研究で説明されているように、研究者たちは
  「酸化グラフェン膜」を用いた。
グラフェン膜は、気体の分離や水の濾過において、これまでにすでに驚くべき成果を上げてきているが、いままで完全には塩を分離できなかった。
というのも、一度水にふれると膜は少し膨張し、イオンや分子に比べて小さなサイズの塩が水分子とともに通り抜けてしまっていたのだ。
  ■次は省エネ濾過装置をつくる
水を完全に濾過して安全に飲めるようにするべく英国のチームがつくりあげたのが、小孔の大きさを最適化させるとともに膨張を防ぐ酸化グラフェン膜だった。
彼らは膜の両面にエポキシ樹脂を使うことで、97パーセントの塩化ナトリウムをブロックできることを示した。
原子スケールの小孔をもつ酸化グラフェン膜を実現することには、重要な意味があります。
これをきっかけに、塩分除去テクノロジーの効率を向上させうる新たな可能性が開けるでしょう」と、論文著者のラーフル・ナーイルは説明する。
彼はこうも語っている。
  「最終目標は、最小のエネルギーで、海水や排水から飲料水を生み出す濾過装置をつくり出すことです」
日本は先ず、セキュリティーチェックをしろ!
2017・3・22 ユーチューブ 
【海外の反応】『ロボット業界に激震か』鉄よりも強靭で柔軟性に優れた新ゲル素材を開発した日本の大学に感銘の声!【海外視点】
「コメント」
北海道大学院先端生命科学研究院のグン・チェンビン教授らが新たに開発した自己修復ゲルとガラス繊維を組み合わせた複合素材はゲルの柔軟性を持ちながら引き裂き強度は炭素鋼の5倍程の強さを持っています。
この性質から人工靭帯や耐衝撃材料への利用が期待されています。
北海道大学の開発した新素材に対する海外の反応です。
「投稿紹介」
へー、驚き! なるほど、技術の進歩と概念の進歩、出てくるものだ、時代の移り変わって行く部分だな。
この説に違和感あり
2017・3・16 産経ニュース (1/3ページ) 夕刊フジ 【北朝鮮との奪還戦争 拉致20年(4)】
帰さぬ理由は「不都合な秘密」 北の最高尊厳、正日氏の恥部見た「知りすぎた被害者」
「記事抜粋」
2002年に拉致被害者5人が帰国してから、日本はただ1人の被害者も取り戻せていない。
背景には、北朝鮮が不誠実なことに加え、「残る拉致被害者が、北朝鮮にとって不都合な『秘密』を知っているからだ」との見方がある。
例えば、1977年に新潟市からさらわれた横田めぐみさん(52)=拉致当時(13)=について、拉致被害者の支援組織「救う会」は、次のような情報を得ている。
  「95年前後、金正日(キム・ジョンイル)総書記の子供の1人の家庭教師をしていた」
金正恩(キム・ジョンウン)朝鮮労働党委員長が日本語を学んでいたという情報がある。
めぐみさんが家庭教師をしていた相手は正恩氏とみられているのだ。
めぐみさんが家庭教師になった経緯について、救う会の西岡力会長は、北朝鮮内部から得た情報として、説明する。
  「正日氏の夫人である高英姫(コ・ヨンヒ)氏が『子供に日本語を勉強させたい』と言ったが、正日氏は最初はダメだと答えた。だが、何回か頼んだら『分かった』と言った。正日氏は『(北朝鮮にいる)日本人の写真を持ってこい』といい、自分の母親に顔が似ているめぐみさんの写真を指したといわれている」
つづく
 ※身内でも簡単に処刑する朝鮮民族、残念だが、事情を知り尽くした日本人「めぐみさん」を殺害しないと言う馬鹿な話は無かろう。
しかし、日本政府は日本人拉致被害者が今捉われ居住地域も知る術さえ無く、努力すらしていないとは情けない。
めぐみさんが生きている説に血筋が関わっているとの話もあるが・・・
しかし、この状況ですら、敵国・朝鮮学校に補助金を出そうとする馬鹿な地方自治体があるのが不思議である。
凄いぞ日本人・英語教育が不要な日本
2017・2・26 ユーチューブ 
【海外の反応】『今世紀一番欲しいものに出会った!』最速0.2秒で機能を発揮する!外国人が騒然とする日本製の革命的な機械が大反響!【海外視点】
「コメント」
ネットに接続することなく、最速で0.2秒の高速翻訳を実現しています。
現時点では日本語、英語、中国語に対応しており、タイ語、韓国語、スペイン語への対応も現在進めているそうです。
2017年6月から、まずは事業者向けに提供が開始される予定で、利用料は1ライセンスあたり月額3980円。
 
※予想はしていたが・・・
流石、柔軟性を生む日本語、日本人脳
2017・2・4 産経ニュース (1/2ページ) 経済本部 宇野貴文 【スゴ技ニッポン】
複合機にペットボトル再利用 常識破りのリサイクルを実現した秘策とは
「記事抜粋」
日常生活で清涼飲料水を飲むときにおなじみのペットボトル。
中身を飲み干した後、水を入れて、猫よけ対策として家の周りに置くという“再利用法”もあるが、十分に活用されているとは言い難いのが実情だ。
こうしたなか、精密機器大手コニカミノルタは、ペットボトルを主力製品の複合機の外装プラスチックとして利用している。
地球温暖化防止や循環型社会への対応など、環境負荷低減に取り組んでいる。
ペットボトルの素材である「ポリエチレンテレフタート(PET)」からリサイクルした再生PETを実際に使う場合、新品のプラスチック素材である「バージン材」に比べて性能が低下したり、品質にムラが生じたりする問題がある。
このため、日本では70%以上が回収され、リサイクルに回されているというが、その用途は、ほとんどがシートや繊維など“猫の額”ほどの狭い分野に限られているのだ。
オフィスなどで毎日のように使われる複合機は当然、頑丈でなくてはならない。
外装プラスチックは簡単に割れたり、燃えたりするようなことがないような高い品質が求められるが、その作り方は難しい。
中略
コニカミノルタが複合機向けにリサイクルするのは、ペットボトルだけではない。
北米で広く流通しているミルクボトルをトナーボトルに再利用している。
牛乳のにおいや品質悪化につながる微細細胞を取り除く洗浄技術を開発し、メキシコとマレーシアでの量産体制を確立。
1リットルのミルクボトルを年間2000万本リサイクルしている。
トナー容器の原材料におけるPCR比率(再生素材中で使用される市中回収材料の割合)は40%にまで高めることに成功しており、今後は100%に引き上げたい考えだ。
中略
コニカミノルタは2016年度に製品の原材料調達から廃棄・リサイクルに至るまでのライフサイクルを通じて排出する二酸化炭素(CO2)の量を05年度比で40%、50年に80%削減する目標を掲げる。
16年度は、環境性能に優れた製品「グリーンプロダクツ」の売上高を前年度比8%増の6400億円に、売上高全体に占める割合も60%に引き上げる計画だ。
 
※地球温暖化は大嘘!
リサイクルも日本政府の嘘、嘘に向き合い取り組んでいる国は日本だけ! 地球温暖化の嘘をでっち上げ、二酸化炭素排出権を銭に変えたのがアメリカである。
地球温暖化は嘘・誰が仕掛けたか?
2017・1・29 産経ニュース (1/3ページ) 【スゴ技ニッポン】
「日の丸冷媒」世界に売り込む!旭硝子「脱・代替フロン」競争に独自開発で参入
「記事抜粋」
冷蔵庫やエアコンに使われる冷媒ガスで、主流の代替フロンに代わる次世代品の開発競争が激しくなっている。
現状では欧米メーカーが先行しているが、そこに独自の冷媒で参入しようとしているのが、国内最大手の旭硝子だ。
世界的な規制強化で「脱・代替フロン」の動きが加速するとみられるなか、「日本代表」として巻き返しを図る構えだ。 
  「開発した冷媒が業界標準を獲得できれば反転攻勢できる」
旭硝子化学品カンパニーの井上次郎ガス事業グループリーダーは、開発中の次世代冷媒に期待を託す。
同社は、2014年に次世代冷媒ブランド「AMOLEA(アモレア)」を立ち上げた。
昨年2月には、工場やデータセンターに置くターボ式冷凍機向けに「AMOLEAyd」を加えた。 
「yd」は、同じ用途に使われている従来品「HFC-245fa」と同等の冷媒性能を確保している。
一方で、温暖化への影響度合いを示す地球温暖化係数は、1000分の1以下に抑えた。
従来設備にも大がかりな改修なしに使用できるため、投資も抑えられる。
 
※地球温暖化は嘘、この嘘を未だ、忠実に守ろうとする日本、日本と世界の違いが、何故生じるのか?
世界最小ロケット打ち上げ失敗・残念、いい薬!
2017・1・15 産経ニュース 
世界最小ロケット打ち上げ失敗 通信に異常、海に落下
「記事内容」
宇宙航空研究開発機構(JAXA)は15日午前8時33分、電柱ほどの大きさの小型ロケット「SS520」4号機を鹿児島県肝付町の内之浦宇宙空間観測所から打ち上げた。
だが通信に異常が発生し、打ち上げ3分後に予定していた第2段への点火を中止。打ち上げは失敗した。
東京大が開発した超小型衛星を搭載しており、ロケットは衛星ごと内之浦南東沖の海に落下した。
人工衛星を軌道に投入する世界最小のロケットとしていたが、技術が不完全だった。
国際的に利用が急拡大している超小型衛星の打ち上げ手段の一つとして技術の可能性を確かめる狙いで開発。
低コスト化のために家電や携帯電話に使われる電子部品などの市販品を活用したのも特徴で、ロケット開発に意欲のある民間企業に例を示す目的もあった。
JAXAの打ち上げは今回限り。
ただ民間で同様の小型ロケットが開発されれば、打ち上げの時期や投入する軌道などに利用者の希望を反映しやすく、利便性が高まると期待されている。
 ※部品全てメイド・イン・ジャパンなのか?
日伊・愉快な地層命名戦争
2017・1・15 産経ニュース (1/5ページ) 草下健夫、原田成樹 【クローズアップ科学】
「千葉時代」誕生か 地質年代名で日伊が激突 地層の優劣、年内にも決着
「記事内容」
地球の歴史を刻む地質年代に、初めて日本の名称がつくのか注目が集まっている。
地球の磁気が逆転した数十万年前の年代名について、日本は千葉県に由来する「チバニアン」(千葉時代)を提唱してきたが、命名を争うイタリアとの攻防が激化。
年内にも決着する名前の行方を探った。
地球の誕生から現在までの約46億年を時代ごとに区切ったのが地質年代だ。
地球の磁気や生物、気候などの変化を基に古生代、中生代などの大きな年代や、さらに細かい年代が決められている。
まだ名前がない年代もある。
恐竜が絶滅して哺乳類が繁栄した新生代のうち、約77万~12万6千年前の「第四紀中期更新世」がその一つだ。
この名称をめぐって日本とイタリアが激しく争っている。
命名にあたっては、その年代の境界が現れた地層を各国の研究チームが国際地質科学連合に申請。
年代の見本となる基準地に決まると、地名に由来する名称がつけられる。
日本は千葉県市原市の地層を基準地にチバニアンを提唱。
イタリアは南部2カ所の地層を提案し、いずれも地中海のイオニア海に由来する「イオニアン」の名前を目指す。
同連合は5月末に申請を締め切り、作業部会で数カ月後に最有力地を決め来年にも正式決定する。
つづく
 
※島国日本、それでも世界の地質に当てはめられるのか? 素朴な疑問。